新世界秩序

【陰謀】人口削減計画は止められない?外側と内側から人類を減らす複数の要因

この記事では「人口削減」にまつわる不穏な噂や陰謀論について探求します。世界規模での将来的な人口爆発が懸念される中、人口削減のための極秘計画が既に進行しているという声も。ぜひ参考にしてください。

いつから人口増加が懸念されるようになった?

世界の人口が急激に増え始めたのは20世紀に入ってからです。農業技術の進化に伴なって安定した食糧の供給が可能になったことに加え、公衆衛生の質の向上により、平均寿命が延びたと言われています。

世界全体の人口は現在77億人程度と言われ、2050年には97億人程度にもなると予想されているのです。

国際連合広報センターUNICの予想によれば、今後20数年間のうちに起こる人口増加の半数は、わずか9カ国(インド・ナイジェリア・パキスタン・コンゴ・エチオピア・タンザニア・インドネシア・エジプト・アメリカ)の国々で起こると言われています。

その他の国々は、出生率の低下により、長期的視点で見れば人口は減っていく傾向にあるという見解です。

日本においては、江戸時代末期までの人口はおよそ3000万人程度でしたが、明治時代に入って急激に増加し、2008年(平成20年)に1億2,808万人とピークに達しました。

ただし日本の場合は、少子高齢化という問題があるのが現状で、日本の全人口の29%が65歳以上となっています。

人口が増え続けると何が問題なのか

「人口削減」について探求する前に、なぜ人口が増え続けると問題になるのかについて、確認しておく必要があるでしょう。

 

人口増加にともなって生じうる問題には下記のようなものがあげられます。

  • 環境資源の消費が増え、生産が追いつかなくなる
  • 水や食糧の不足
  • 居住地の確保が難しくなる
  • 住宅難や雇用の不足
  • 貧困など経済格差の拡大
  • エネルギー資源の不足
  • 医療の崩壊

 

2050年までに人口増加が続いた後、一時的に人口の増加はストップし、横這いもしくは減少していくと予想されているのですが、それでもエネルギーや資源の供給が追いつかなくなる未来は避けて通れないかも知れません。

人口削減の手法と思われるもの

ここからは、人口削減もしくは人口抑制のためのプロジェクトの一環で意図的に実施されているのではないかと言われるものをいくつか見ていきましょう。

1.食糧危機

タンパク質が豊富だということで一部界隈で流行した昆虫食ブームは、来たるべき食糧危機に備えるという目的で実施されました。メディアで特集が組まれたり、専門家が推奨コメントを寄せたりといった方法で認知を広めていったのです。

それらの新しい価値基準は、見方を変えてみれば「これからの時代は昆虫食に適応できない人類は生き残れないのではないか」と感じさせるものでした。

メディアが扇動して、あたかも非常に流行っているように宣伝していた昆虫食。もしも、別記事で紹介したようなクライシスアクターが暗躍しているとしたらどうでしょうか。果たして昆虫食ブームというものが本当にあったのかも疑わしいものです。(ちなみにコオロギには発がん性物質があると言われています)

2.感染症とワクチン

人口削減あるいは人口抑制の手法として有名だと言われているのが、感染症ウイルスの拡散とワクチンの関係性です。COVID-19のウイルスが人工的に製造され、意図的に拡散されているという話題は、いまや陰謀論の代表格となっています。

さらにワクチンには時限性の遺伝子操作プログラムが組み込まれており、ある一定の期間が経過すると体内で発動するという黒い噂がまことしやかに囁かれ、医療現場や教育現場を混乱させました。

このワクチン開発には、別記事で紹介した宗教団体サイエントロジーの創始者で、人口削減をジョージアガイドストーンに刻み込んだとされるL・ロン・ハバード氏や、サイエントロジー信奉者のビル・ゲイツ氏が関わっていると言われています。

 

3.不況

COVID-19のパンデミックをきっかけに経済不安は急激に加速しつつあり、税金の値上げや物価上昇により民衆の生活は苦しくなるばかりです。未来への明るい希望を見いだせないまま、経済的に余裕の持てない暮らしが続くことは、人々の精神を消耗させるに十分すぎる材料となり得ます。

貧困や経済格差は、人間を内側から破壊していく爆弾と言えるかも知れません。

4.リモート化の促進

COVID-19パンデミックの最中にも、世界は経済活動を必要としました。そこで生まれた新しい生活様式は、オンライン化・リモート化を急激に加速させ、人々の距離感を生むきっかけともなったのです。人との温かな触れ合いの良さを感じられずに過ごすことによって、不安感・孤立感を強く感じるようになったという方もいることでしょう。

例えばアメリカでは、コロナ以前とコロナ以降で、抑うつや不安症など心の健康に不調を感じる人の割合が3倍以上にも増加したことがわかっています。

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